補助科目を設定するかどうか、このように判断されてはどうでしょう？【３６】

会計ソフトを利用して経理処理をしていると、
勘定科目にその下の階層の補助科目を設定すると便利な場合があります。

例えば買掛金につき仕入先ごとの補助科目（買掛金 – A商店のように）を設定していれば、
補助科目残高を表示する試算表上でその時点の仕入先ごとの買掛金残高を把握することができるでしょう。
この残高と仕入先から送付される請求書の残高の一致を確認すれば、
会計ソフト上で正しく経理処理されているかどうかを検証できます。

この検証により、買掛金などの計上漏れや消込漏れがないか確認でき、
経理処理の正確性が向上するので補助科目の設定をおすすめします。

ただし、補助科目を設定すると仕訳を入力する都度、勘定科目番号だけでなく補助科目番号も入力する必要があります。
これは単純に入力業務に増加につながります。そのため、すべての取引先に補助科目を設定するのは費用対効果の関係上おすすめしません。
1回限りの取引先に補助科目をつけるのも非効率なのは明らかですね。

そこで補助科目を設定するべきは、①経常的に大きな金額の取引を行う取引先
または②債権・債務残高を常に把握しておきたい重要な取引先に限定するのが望ましいでしょう。